日本サッカーのナショナルトレーニングセンター・Jヴィレッジが東京電力の資金で出来上がったことは前回お話ししました。これに限らず、電力業界とサッカー界は深く結びついているようです。
Jヴィレッジの運営会社である「日本フットボールヴィレッジ」の役員には東電役員や関係者が3人名を連ねています。また、Jヴィレッジを本拠地とするなでしこリーグのTEPCOマリーゼは、もとはYKKの女子サッカー部でしたが、2004年に東電に移管され、選手はすべて社員となりました。このように東電、さらには電力業界がサッカー界である程度の地位を占めていることは明白なようです。
原発事故後、J2FC東京のJリーグ加盟時からのスポンサーだった東電は株式の保有はするものの、このまま撤退をも検討しています。中核企業を失うFC東京にとっては、たいへんな痛手です。ほかのJリーグのチームも、地元電力会社が出資したり、ユニフォームや会場に広告を出すなどは普通のことです。地域独占であり、安定した電力会社にサポートを依頼することは当然のことなのでしょう。
しかし、発送配電すべてを独占する電力会社の構図は崩壊しつつあります。そんな電力会社のマネーを当てにするのはいかがなものでしょうか。Jリーグは「地域密着」が理念なのですから、その地域から本当に必要とされているのであれば、本来なら資金を拠出してくれる団体が出てくる"べき"だし"はず"。一サッカーファンとしては、電力業界とのおかしな癒着はないと信じたいものですが。
